鉄筋コンクリート造はりの断面検定機能です。 矩形断面の参考計算資料を作成します。 計算は鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説 2010（2010 RC規準） 及び2015年版 建築物の構造関係技術基準解説書（2015技術基準）を参考にしています。 検定断面は断面（検定用）設定で行います。
地震時の応力の割増し係数。 地震時応力とは断面検定ダイアログで荷重種類を”地震”とした出力荷重です。 「長期、風圧、積雪、その他」の荷重は割増しません。
| 式番号 | 式 | ルート１ ③式 |
ルート2-1 ③式 |
ルート2-2 ③式 |
|---|---|---|---|---|
| ① | QSd＝QL＋ｎ・ＱＥ | ｎ＝1.5以上 | ｎ＝2.0以上 | ｎ＝2.0以上 |
| ② | QSd＝Ｑｏ＋α･ΣBMy/ l ' | α＝1.0 | α＝1.0 | α＝1.0 |
| ③ | QSd＝min(①式 , ②式) | min(①式,②式) | min(①式,②式) | min(①式,②式) |
QL，QE：はりに生じる長期および地震時せん断力
Ｑｏ＝単純支持とした時の常時荷重によってはりに生じるせん断力，地震時に曲げが生じない部位については、BMyを0として②式の設計用せん断力を算定します。
l '：はりの内法長さ
次式で求める上端引張時のはりの降伏曲げモーメント(BMy)を算定するのに参照します。
BMy = 0.9×(ａtu×σy ＋ sAt・sσy)×du
ここに、ａtu：はりの上端筋の断面積 σy：はり主筋の降伏点強度(sft：はり主筋の短期許容引張応力度に同じとします)
、sAt：考慮するスラブ筋の断面積 sσy：スラブ筋の降伏点強度 ｄu：はりの上端筋引張り時の有効せい
撓みの計算値に乗ずる係数。 撓みの計算方法は本項目の最終項を参照下さい。
| はりの符号 | 断面の名称 | ||||
|---|---|---|---|---|---|
| はりの位置 | 両端の節点番号（フレーム名称／階番号） | ||||
| 材料の種類 | コンクリート、 主筋、 帯筋の材料名称 | ||||
| Fc、lfc、sfc | コンクリートの基準強度 , 長期許容圧縮応力度 , 短期許容圧縮応力度 | ||||
| lfs、sfs | コンクリートの長期許容せん断応力度 , 短期許容せん断応力度 | ||||
| lfa、sfa | コンクリートの許容付着応力度 上端筋、その他の鉄筋について長期及び短期の数値 | ||||
| sfb | 付着割裂の基準となる強度（安全性確保のための検討） 上端筋 , その他の鉄筋 | ||||
| lft、sft、sPu | 主筋の長期許容応力度 , 短期許容応力度 、 sPu：スラブ筋の強度（＝sAt・sσy） | ||||
| lftw、sftw | 帯筋の長期許容応力度 , 短期許容応力度 | ||||
| 地震力割増し | KQe：地震時せん断力の割増係数、KMe：地震時曲げモーメントの割増係数 | ||||
| 検定位置 端部からの距離 |
i 端 | ハンチ | 中 央 | ハンチ | ｊ 端 |
| L ，l ' | 節点間距離L 、内法長さ ｌ ' ＝ 両端のフェイス位置の距離 | ||||
| ｂ | はりの断面幅 | ||||
| D | はりの断面せい | ||||
| dt | 上段：上端筋引張の場合のはり上端から上端筋重心位置までの距離 下段：下端筋引張の場合のはり下端から下端筋重心位置までの距離 |
||||
| ｄu、ｄd | 上端筋引張り時の有効せいｄu＝Ｄ－dt上、下端筋引張り時の有効せいｄd＝Ｄ－dt下 | ||||
| 主筋の
本数 及 び 径 |
上１：上端筋の一段筋、 上２：上端筋の二段筋 下１：下端筋の一段筋、 下２：下端筋の二段筋 |
||||
| ａt | 引張鉄筋の断面積 、上段：上端筋(atu) 、下段：下端筋(atd) | ||||
| ｐt | 引張鉄筋比 、 上段：上端筋(ａtu/ｂ/ｄu) 、下段：下端筋(atd/ｂ/dd) | ||||
| あばら筋の 本数・径・間隔 |
あばら筋一組の本数－径 あばら筋の間隔(mm) |
||||
| ｐw | あばら筋比（ｐw＝あばら筋1組の断面積/ｂ/あばら筋間隔) 0.2%以下の場合＊印が付きます | ||||
| ML | はりに生じる長期曲げモーメント | ||||
| 加力方向 MSu |
短期の曲げ検定値が最大となる上端筋引張の出力荷重（荷重１～荷重９) NON：上端筋に引張力は生じません 上記、曲げ検定値が最大となる上端筋引張の短期曲げモーメント |
||||
| 加力方向 MSd |
短期の曲げ検定値が最大となる下端筋引張の出力荷重（荷重１～荷重９) NON：下端筋に引張力は生じません 上記、曲げ検定値が最大となる下端筋引張の短期曲げモーメント |
||||
| C | 長期許容曲げモーメントを算定するための係数 | ||||
| Csu、Csd | 短期許容曲げモーメントを算定するための係数 ［Csu上端引張時］、［Csd：下端引張時］ | ||||
| MaL | 長期許容曲げモーメント(＝C･ｂ･ｄ2) | ||||
| MaSu、MaSd | 短期許容曲げモーメント（MaSu：上端筋引張時 、MaSd：下端筋引張時） | ||||
| ｎ [α] | 短期設計用せん断耐力（地震時検討用）を算定（①式及び②式）するための係数 | ||||
| Myu、Myd | はりの降伏曲げモーメント（Myu:上端筋引張時 、Myd:下端筋引張時） | ||||
| Qo | 単純はりとした時のはりに生じる長期せん断力 | ||||
| QL | はりに生じる長期のせん断力 | ||||
| 加力方向 QS |
短期のせん断力QL+QE（ｎ［α］を考慮しない）が最大となる出力荷重(荷重1～荷重9)、 上記の短期せん断力（付着の検討2010 RC規準16.3式で使用します） |
||||
| 加力方向 QSd |
短期のせん断検定値が最大となる出力荷重(荷重1～荷重9) せん断検定値が最大となる短期の設計用せん断力 |
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| Qc | せん断ひび割れ強度＝0.085・0.72(Fc+50)/(M/Qd+1.7)・b・ｊ 「2015技術基準(付1.3-2)」 M/Qd = l'/2d ≦ 3.0とします。 |
||||
| α L S |
せん断スパン比による割増係数 α ＝ 4.0／(M/Q・d＋1.0) ただし1.0≦α≦2.0、 M、Q は はり全体の長期(L)および短期(S)の絶対値の最大応力値 |
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| QaL QaS |
長期許容せん断力 ＝ｂ･j ｛αL･fs＋0.5wft(ｐw-0.002)｝ Pw≦0.6% 短期許容せん断力 ＝ｂ･j ｛αS･fs＋0.5wft(ｐw-0.002)｝ Pw≦1.2%（地震時検討用） ｂ･j ｛2/3･αS･fs＋0.5wft(ｐw-0.002)｝ Pw≦1.2% wft ≦390N/mm2（地震時以外） |
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| M/Ma L S | 曲げ検定値の最大値 上段：長期(L)、 下段：短期(S) | ||||
| Q/Qa L S | せん断検定値の最大値 上段：長期(L)、 下段：短期(S) | ||||
| 付着 L S ld[Ld] |
2010 RC規準(16.1)(16.3)(16.5)式による、付着検定値、 長期（L）：QL/（Σφ・ｊ・Lｆa）、短期検定値（S）：QS/（Σφ・ｊ・Sｆa） 大地震における必要付着長さ（ld）＝σy・Db／(4・K・fb) + d 、ｄは１段筋の有効せいとし、 QSd＜Qc の場合は 0 とします。 端部上端筋（１段目、２段目）のみ検討します。 [Ld＝ｌ'/4+15・Db]、 ld ＞ Ld、となっても特別なメッセージは表示しません。 |
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| 中央撓み | はり中央の撓み(δyc) 表外下式参照 | ||||
| 判定結果 | 検定値が 1.0 以下の場合は「OK」、1.0 を超える場合 「NG」 | ||||
はりの中央部撓み(部材座標系z方向)は参考値として、両端の曲げモーメントから、荷重が等分布荷重であると仮定した場合の、略算値を計算しています。
δyc ＝ δyo×【撓み検討用倍率】
δyo ＝ ５Ｍyｏ・Ｌ2／４８Ｅ・Ｉy－（Ｍy１＋Ｍy２）Ｌ2／１６Ｅ・Ｉy
ここに、Ｍyｏ：単純はりとした場合の中央モーメント（部材座標系y軸回り）
Ｍy１，Ｍy２： i 端及び j 端の曲げモーメント（部材座標系y軸回り）
Ｌ，Ｅ，Ｉy：部材長、ヤング係数及び断面二次モーメント（部材座標系y軸回り）
ここでの出力は参考値です。